教育資金はどうやって準備するべきか。預貯金？学資保険？投資信託、ETF?ジュニアNISAを活用しよう

学資保険のメリット・デメリット

学資保険も様々なタイプがあり、小中学校、高校入学時にお祝い金と称して学資金が支払われるタイプのものや保険料の払込期間が短いものなど様々です。

代表的な学資保険の場合でも、返戻率（払込保険料総額に対する受取総額がおおむね104%程度。(2019年８月現在）

払込期間が10年と短期のものでも、返戻率は108%程度です。年々学資保険の返戻率は低下する傾向にあります。

ちなみに、私自身は学資保険に５年前に加入したのですが、ソニー生命10年払い込みタイプで返戻率は120%の商品でした。５年前と比べても大幅に返戻率が下がっていることがわかります。

学資保険のメリット

学資保険の最大のメリットは、万が一の場合の「保障」があることです。

親に万一のことがあったときに備えて子どもの教育資金だけはしっかりと確保できることが大きなメリットです。

学資保険は預金と違い、各種保障が付いています。

一般的に、親に万一のことがあった場合、それ以降の保険料の払込みが免除になり、満期学資金やお祝い金を受け取れます。

学資保険のデメリット

学資保険の代わりに投資信託も選択肢となるか？

投資経験のある人ならば、学資保険のように利回りの低い商品を選択せず自分で運用するという選択肢があります。

しかし、投資をこれまでにやったことが無い人は一般的な運用の利回りってわからないですよね。

この感覚がないと、投資信託の返戻率108％が、いかに低い利回りであるかという感覚がつかみにくいと思います。

最も人気のあるインデックス商品である、「世界株式インデックス」に積立投資をしておけば平均利回りが５%程度であったという事実を知っておくべきだと思います。

ただ、自分で運用する場合もメリットデメリットが当選ながらあり、１８年後に元本を上回る保証は一切ありません。

自分で教育資金を運用することのメリット

積み立てNISAや、インデックスファンド・個別株etc.. 自分で運用することのメリットは、やはり学資保険以上のリターンを生み出す可能性もあるということです。

期待通りの運用成績が期待できれば、必要な教育資金のすべてを準備できる可能性が高くなります。

自分で教育資金を運用することのデメリット

預貯金と比較した最大のデメリットは、期待通りの運用ができなかった場合に元本割れするということです。

教育資金が必要な時期は、一切待ってくれません。必要な時に、必ず必要な資金を用意しなければなりません。

まとめ

前述のように、「教育資金」は必要な時期に必ず資金を用意しなければなりません。

運用に失敗し、「含み損があるので今はお金が足りません！」は通用しないということです。

このようなことから、教育資金はリスクの許容範囲を安全側に考えることが大事かもしれませんね。

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私自身は、子供が０歳の時よりジュニアNISAを利用した未成年口座で、上記４商品にて運用しています。

学資保険で必要最低限の資金を安全に準備して、あとは積極的にリスクをとって運用するというスタイルをとっています。

子供が何歳かにもよりますが、教育資金は老後資金の準備に比べると運用期間が短いため、収支のバランス・リスクの許容範囲を設定して、なるべく早い時期から積み立てを開始することが大事です。