Bonです。
最近TV等でなにかと話題の外貨建て保険。
色々な意見があると思うのですが、私はマニュライフ生命「こだわり外貨終身」という外貨建ての貯蓄型保険に加入しています。
特に、保険料払込免除特約が強力である点に大きな魅力を感じて加入を決めました。
自分の備忘録もかねて、マニュライフ生命「こだわり外貨終身」に関してご紹介したいと思います。
・貯蓄性がある。外貨で積み立てるので、為替レートの影響を受ける。
・タバコを吸わない方は保険料が割引される。
・保険料払込免除特約が非常に強力である。
マニュライフ生命「こだわり外貨終身」基本情報
保険の種類 | 【終身保険】 ・死亡、高度障害時に保険金を受け取れる。 ・保険料を支払い終わった後も、保障は一生涯続く。 ・貯蓄性がある(解約返戻金を受け取れる)。 |
【外貨建て】 ・加入者は米ドルもしくは豪ドルで保険料を支払う(為替レートを基準に円換算して円で支払う)。 ・加入者が受け取る解約返戻金、死亡保険金は外貨か日本円かを選択できる。 ・為替レートによって毎月支払う保険料、受け取る解約返戻金、死亡保険金が変わってくる。 |
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保険料を支払う期間 | 以下から選択可能。 年満了:10年間、20年間、30年間 歳満了:55歳まで、60歳まで、65歳まで、70歳まで、80歳まで、90歳まで |
保険料を支払う方法 | ・口座振替 ・クレジットカード |
保障される期間 | 一生涯(終身) |
マニュライフ生命「こだわり外貨終身」のメリット
・積立利率1.5%保証。
・タバコを吸わない人は保険料が割引される。
・生命保険会社が破綻したときの契約者保護制度あり。
マニュライフ生命「こだわり外貨終身」は保険料払込免除特約ありが魅力
特定疾病保険料払込免除特約とは、がん・急性心筋梗塞・脳卒中で所定の状態になった場合に以降の保険料支払いが免除されるオプションです。もちろん、保険料の支払いが免除になった後でも、死亡保障は継続します。
オプションなので追加費用は発生してしまいますが、保険料が高い終身保険では、つけておいて損はないオプションだと思います。
また、加えて大きなメリットがひとつあります。それは、保険料払込免除の条件を満たせば、解約返戻金が一気に増額する点です。
その時点で支払ってない保険料が一括で支払ったのと同じ額の解約返戻金を受け取れます。
そうなると、マニュライフ生命「こだわり外貨終身」はがん保険の代わりになります。がんと診断されたら、即解約して解約返戻金を医療費に充てられます。急性心筋梗塞・脳卒中も保障対象になるので医療保険の代わりとしても使えます。
ということで、終身保険・がん保険・医療保険としても使えるマニュライフ生命「こだわり外貨終身」。これは他社の外貨建て終身保険には見られないメリットだと思います。
外貨建てのリスクをとるのが嫌な場合は、同じマニュライフ生命が発売している「こだわり終身保険V2」は日本円建ての終身保険があり、全く同じ機能をもつ保険料払込免除特約があります。
非喫煙者割引あり。1年間タバコを吸ってなければ保険料が約8.6%割引になる。
直近1年間で喫煙習慣がない場合は非喫煙者料率が適用されます。
【30歳・保障額100,000米ドル・保険料支払期間30年】
マニュライフ生命 「こだわり外貨終身」 |
男性 | 非喫煙者割引なし | 月々209米ドル | 総額75,240米ドル |
非喫煙者割引あり | 月々191米ドル | 総額69,760米ドル | ||
女性 | 非喫煙者割引なし | 月々210米ドル | 総額75,600米ドル | |
非喫煙者割引あり | 月々190米ドル |
総額68,400米ドル |
マニュライフ生命「こだわり外貨終身」のデメリット
マニュライフ生命「こだわり外貨終身」は為替の影響を受ける。
マニュライフ生命「こだわり外貨終身」は外貨で積み立てます。なので、当然為替レートの影響を受けてしまいます。
毎月支払う保険料 | 受け取れる解約返戻金・死亡保険金 | |
円安傾向 | 上昇 | 上昇 |
円高傾向 | 下降 | 下降 |
端的に言うと、日々変わる為替の影響を受けるため、計画が立てにくいというデメリットがあります。
生命保険は自分のライフプランに合わせて考えるのが王道ですが、マニュライフ生命「こだわり外貨終身」は我々がコントロールできない為替レートで支払う保険料と受け取れる解約返戻金・死亡保険金が変わります。
最も困るのが、万が一の事態が発生し、死亡保険金を受け取る際に超円高だった場合です。日本円で受け取ると想定よりかなり減額されている可能性があります。
毎月支払う保険料も、受け取れる保険金もきっちり計画通りにしたい方には、外貨建て終身保険は向いていないかもしれません。
私自身は、将来に向けてゆるやかに円安方向になると考えていること、保険とは別に資産形成を行うことができることから、特に問題としませんでした。