【MYRG/MYRグループ】米国・カナダ西部における電気インフラのマーケットリーダー！

 

その他の保有銘柄は、下記のまとめ記事をご覧ください

Bonの投資日記～米国株投資～

Bonのポートフォリオ　銘柄紹介まとめ記事

目次 1 現在の保有銘柄紹介1.1 【TDOC】テラドックヘルス1.2 【ABNB】エアビーアンドビー1.3 【SOFI…

【MYRG】基本データ・ビジネスモデル

MYRグループは子会社を通じて、米国とカナダで電気建設サービスを提供している持株会社です。

MYRグループ（MYRG:NASDAQ）は1891年に設立され、コロラド州ヘンダーソンに本社を置き、子会社を通じて米国とカナダで電気建設サービスなどを提供している持株会社です。事業は大きく2つの部門（送電・配電部門、商工業部門）で展開されています。

送配電部門は、送配電網・変電所施設の設計、エンジニアリング、調達、建設、更新、保守、修繕が主な事業です。
商工業部門は、商業や工業向けに配線の設計、施工、保守、修理、およびネットワーク交通網、橋、道路、トンネル照明の設置、橋梁の架設、空港、病院、データセンター、ホテル、スタジアム、コンベンションセンター、再生可能エネルギープロジェクト、製造プラント、処理施設、廃水処理施設、採掘施設など様々なインフラを手掛けており、主な顧客はゼネコン、商業および産業施設の所有者、政府機関などで、米国・カナダで収益の大半を生み出しています。

MYRグループは過去２５年連続で業界のトップランナーとして、アメリカ・カナダのインフラを支えており、多くの顧客企業を獲得しています。

米国では、2035年までに国内を100％クリーンな電力にするという目標が追加されたため、当然この移行には多額の投資が必要になります。提案されている2兆ドルのインフラストラクチャ計画（American Jobs Plan）は、電力網整備に1,000億ドル、クリーンエネルギー生産に460億ドルを投資することが提案されており、非常に大規模な市場といえます。（2021年3月）

【MYRG】株価推移

【MYRG】アナリスト判断

【MYRG】最近のニュース

「POWERLINE PLUS」を買収

2020年1月4日 Powerline Plus Companiesは、1990年に設立された大手配電建設会社です。オンタリオ州トロント。過去2年間の合計平均年間収益は約8000万ドル。

子会社CSIが大規模なソーラーEPC契約を締結

2021年10月20日 カリフォルニアで約１億どるの大規模な太陽光プロジェクトのために再生可能エネルギー開発者と契約を締結。このプロジェクトは、110MWDCの太陽光発電（PV）ソーラーと280MWhのバッテリーエネルギー貯蔵システム（BESS）。

プロジェクトは2022年春に着工し、プロジェクトの完了は2023年初頭に予定されています。

$MYRG LONG
電気インフラ事業請負グループ

MYRグループの子会社CSIがカリフォルニアでの大規模太陽光プロジェクト契約を獲得
アフターで+4.7%
https://t.co/Oj4Tiy9jsz

— Bon (@Bon42992932) October 20, 2021

【MYRG】配当・業績推移など 配当利回り

【MYRG】配当利回り

出典：マネックス証券

MYRグループは、現在「無配当」です。

【MYRG】業績推移

出典：マネックス証券

通期の業績推移です。着実に業績を伸ばしています。

2020年の年間売り上げは、約22.5億ドル（約2,550億円）になり、前年同期比で8.5％の増加、年間の営業利益は初の黒字8,400万ドル（95億円）でした。

【MYRG】営業利益率の推移

続いて各種営業利益率の推移です。
2018年に以降、黒字を継続しています。

売上高営業利益率は、企業の収益性や経営管理の効率を示す指標です。
そのため売上高営業利益率は、企業が持つ本来の実力を測ることができる数字だと言っても過言はありません。
参考までに、日本企業 東証一部上場企業の営業利益率は平均で5%〜7%程度です。

ROEは、株主が自分の出資も含めた持ち分に対して会社がどれだけ儲けてくれたかという、言わば株主にとっての投資利回りを表します。ROEは、利益が多い少ないだけではわからない効率性を判断するための経営指標です。当然、自己資本利益率が高いほど株主からの評価は高くなります。
ROEは、10％が一つの目安で、15％あれば優良であると言えるでしょう。

これに対して、ROAの分母である総資産には、株主だけでなく金融機関や取引先などから調達した負債も含まれます。

【MYRG】 営業キャッシュフロー の推移

各種キャッシュフローは、グラフのように推移しています。

最も注目すべき、本業の儲けを示す『営業キャッシュフロー』は順調に増加しておいます。

営業キャッシュフローとは、本業による収入と支出の差額を表します。つまり、本業を行った結果に、手元のお金がいくら増えたかがわかる項目です。この項目の合計額がプラスの会社は、本業が順調に行っている証拠となります。逆にマイナスの会社は、本業で苦戦しており、現金不足で苦しんでいることがわかります。営業キャッシュフローのマイナスが続く会社は、少し先行きが危険な会社と見てもいいかもしれません。

投資キャッシュフローとは、固定資産や株、債券などの取得や売却をした時の現金の流れを表します。通常、営業活動を行っていくためには、設備投資などの固定資産への投資が必要なため、優良企業は、この項目はマイナスであることが多いです。逆にプラスの場合は、会社が持っている設備や、株、債券などを売った金額が投資分を上回っていることを示しています。

財務キャッシュフローとは、キャッシュ（お金）の不足分をどう補ったのかを表します。株主に配当を支払ったり、自社株買いをしたり、借金を返済した場合は、マイナスになります。逆に借入金や社債などで資金調達すればプラスになります。
優良企業は、この項目はマイナスであることが多い傾向があります。また、積極的に成長を目指す企業は、借入金などの資金調達も多くなりがちでプラスになることがあります。

設備投資・減価償却費・研究開発費

設備投資とは、企業が経営や業務を継続して発展させるために必要な設備に対して行う投資のこと。企業が商品を生産したり新商品を開発したりするのに必要な設備を用意するための資金投入。「土地」「建物」「機械」「備品」「車両」「ソフトウェア」等。設備投資は、建物や機械設備など、目に見える「有形固定資産」、ソフトウェアや商標権、特許など目に見えない「無形固定資産」の2種類に大きく分類される。成長している企業は、設備投資額が増加していることが多い。

減価償却とは、一度に経費計上するのではなく「分割」して計上するルールのこと。「設備投資」は、会社が行う将来への投資だが、設備投資の金額が、減価償却費を下回るようなことになれば、設備が実質的に減ることになる。反対に設備投資が減価償却費を上回れば、会社の設備が充実し、会社が成長方向に向かっていると判断できます。

有利子負債

総資産は、会社が運用している財産の総額すなわち資産の合計。「流動資産」「固定資産」「繰延資産」など会社のすべての資産を合算したもの。総資産は会社が保有している財産の総額であることから、会社の大きさ（規模）を表す代表的な指標の一つとなる。

自己資本比率は、返済不要の自己資本が全体の資本調達の何％を占めるかを示す数値であり、自己資本比率が小さいほど、他人資本の影響を受けやすい不安定な会社経営を行っているといえる。自己資本比率が高いほど経営は安定し、倒産しにくい企業であるといえる。自己資本比率は会社経営の安定性を表す数値であり、50％以上あればかなり良好な状態といえる。

有利子負債とは、簡単にいえば企業の借金です。すべて自己資金で賄うのが最も健全ですが、それでは会社の成長は期待できません。設備投資等により業務拡大を行うため、借入によってその資金を補填します。自動車業界、薬品企業、通信・電力事業、インフラ系の企業は設備投資に資金が必要なため、有利子負債は多くなります。一方、有利子負債の少ない会社は、設備投資にコストがかからない企業であり安定、着実な成長を目指す会社といえる。

【MYRG】まとめ

2017年7月の全米科学・工学・医学アカデミー（NASEM）による報告書では、米国の送電網は増加する自然災害や悪意ある攻撃等の様々な脅威に対して脆弱な状態にあり、そのような脅威が現実のものとなれば数十億ドルの被害と人命の喪失をもたらす広域・長期間の停電が引き起こされる恐れのあることがこの報告書により明らかとなっています。

ＥＶ自動車の普及はもとより、あらゆるインフラの基盤となる電力網は今後最も重要なインフラ基盤となっていくことは明白です。米国も当然官民連携でより強力な電気インフラ網を構築するため、同社の業績は今後も大きく確実に伸びていくと考えられます。

新規電力網の構築はもちろん、メンテナンス・緊急時の対応など包括的なサービスを提供するMYRグループは、企業買収を実施しながら電力インフラのトップランナーとして盤石の地位を気付いています。

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  ●米ドルの他に日本円でも買付が可能。ただし、日本円で買付しても片道25銭の為替スプレッドは徴収される。
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